老後の住まいはマンション？一戸建て？住まい選びの選択肢と注意点を解説

一般に老後と言われる段階を迎えると、若い時とは何かと勝手が違ってきます。住まいに関しても、若い時と年齢を重ねてからでは求める便利さや快適さの基準も変わります。そこで今回は、戸建てとマンションのメリット・デメリットを比較しながら、老後の住まいの選び方について解説していきます。

老後の住まい選びにはどんな方法がある？

介護が必要になった時のことを考えて自宅をリフォームしたり、最適な住まいを探し始めたりと、老後の住まいはよく考えて選ぶ必要があります。まずは自身に合った住まい選びを見つけるために、どのような方法があるのかついて紹介します。

一戸建てからマンションへなど、コンパクトな住居へ住み替え

現在、一戸建てや郊外のファミリーマンションにお住まいであれば、駅チカなど公共交通機関を利用しやすい場所にあるコンパクトマンションに住み替える選択肢があります。

コンパクトマンションは、ワンルームとファミリータイプの間にあたるマンションで、1LDK〜2LDKの間取りが主流です。緊急時の防犯設備、足が悪くても移動できるエレベーターなどが完備されているマンションであれば、車椅子が必要になったとしても安心感があります。また、駅やバス停が近ければ、買い物や病院にもアクセスしやすいでしょう。

ただし、一戸建てからマンションに移ると、隣家と壁1枚で接している環境にストレスを感じてしまうかもしれません。国土交通省が発表している「平成30年度マンション総合調査結果からみたマンション居住と管理の現状」によると75%以上のマンションが何らかのトラブルを抱えている現状がります。住人のマナーがトラブルになるケースが多いので、生活音など他の住民への配慮が必要になるでしょう。

参考：国土交通省「平成 30 年度マンション総合調査結果からみたマンション居住と管理の現状」(http://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_fr5_000023.html)

シニア向け施設へ住み替え

高齢者向けに介護や生活援助などのサービスを受けられる「サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）」も選択肢のひとつでしょう。年齢を理由に入居を拒否されることはありませんし、バリアフリーが導入されていて安否確認サービスや生活相談サービスを受けながら生活できます。また、シニア向けの分譲マンションもバリアフリーの物件ですが、こちらはサービス付き高齢者向け住宅とは違い、購入者に所有権がある点や食事・掃除・洗濯といった家事サービスまで完備されています。

これらの住宅は比較的自立している高齢者を対象としているため、介護が必要になった際のケアにまで対応している施設が少ないのが現状です。また、通常の物件よりも家賃や初期費用が高いため、経済的な余裕がないと難しいでしょう。

自宅をリフォーム

現在の住まいでの生活を引き続き希望する場合、選択肢として挙がるのがリフォームです。住み慣れた地域であれば、安心でしょう。地域によってはリフォーム内容に応じて補助金の支給が受けられるので、お得にリフォームできる可能性もあります。

ただし、間取りによっては希望するリフォームができなかったり、フルリフォームだと新築を購入するよりも高額の費用がかかったりと、金銭や家の構造による制限がかかる可能性があります。また、公益財団法人住宅リフォーム・紛争処理支援センターの「住宅相談統計年報2018」によると、平成29年度にはリフォームに関する相談の92.4%がリフォーム業者とのトラブルでした。費用や工事の内容・結果を巡ってトラブルや補償問題に発展するリスクがあります。

参考：公益財団法人 住宅リフォーム・紛争処理支援センター「住宅相談統計年報2018」
(http://www.chord.or.jp/tokei/pdf/soudan_web2018.pdf)

リースバックでそのまま自宅に住み続ける

リースバックを選んだ場合でも、現在の住まいで生活し続けられます。「リースバック」とは、自宅を売却した後も家賃を支払うことで、そのまま住み続けることができる仕組みです。まとまったお金が手に入り、退去する必要もありません。自宅を買い戻せるため、何らかの事情で急にまとまったお金が必要になった場合に役立ちます。固定資産税の支払いがなくなるのもメリットでしょう。

しかし、一般に売却価格は相場よりも低い金額になることが多く、高値で売却できた場合は家賃が高くなることもあります。買い戻す場合も、売却した際より高額になるケースが多い点もデメリットでしょう。

子どもと同居

自宅を二世帯住宅に建て替えて、子どもと同居する方法もあります。これは昔から一般によく見られる形ですが、頼れる人が身近にいるという安心感は大きく、孫と一緒に暮らせるというのも嬉しいメリットでしょう。ただし、同居となると人間関係でのトラブルが起きる可能性があります。

最近は同居をせずに近隣へ移り住む「近居」が注目されています。同じ家に住むわけではないため、トラブルのリスクも低くなります。

老後に住み替えを行う際の注意点

住み替えは元気なうちに

家の売却や引越しは、実際に始めてみると手続きが多く思っているよりもずっと大変です。体力だけではなく、気力もそれなりに充実していなければ、途中で挫折してしまうことにもなりかねません。認知症や介護のリスクも年々高くなるので、老後の住まいの方向性が決まったら元気なうちに実行しましょう。

シンプルな間取りと動線

物件を選ぶ際は、部屋の数や広さよりもライフスタイルに合っているかどうかを重視しましょう。生活の中心となるリビングと寝室が隣にあって、それぞれの部屋からトイレが近い間取りであれば動線がシンプルで生活しやすいでしょう。逆に、移動距離が長いとぶつかったり転んだりするリスクが高くなります。決める際も必ず下見をして、実際に生活している場面を想像しながら、できるだけシンプルで動きやすい間取りの物件を選ぶようにしましょう。

資産価値もチェック

「終の棲家(ついのすみか)」にと思っていた住まいであっても、ある日突然介護が必要な状態になり、老人ホームに移らなければならない事態も十分考えられます。また、子どもとの同居話が持ち上がる可能性もあるでしょう。そのため、老後の住み替えにおいては資産価値にも目を向けておくと安心です。

物件自体が古かったり、利便性が低く人気のない場所だったりすると、すぐに買い手が見つからず計画に支障が生じてしまうかもしれません。売却の可能性も考えて、自宅の資産価値や換金性についても把握しておきましょう。

不動産のリースバックなら、リースバックプラス＋がおすすめ

まとまったお金が必要になった場合は、「一建設」が提供している「リースバックプラス＋」がおすすめです。「標準プラン」と「定期プラン」があり、それぞれに特徴があります。

標準プランの場合は毎年再購入価格が安くなっていき、10年たつと建物の部分を差し引いた額(土地のみの価格)での再購入が可能です。例えば、売却価格が2,000万円で建物価格が500万円だった場合、当初の再購入価格が2,300万円であれば10年賃借すると1,800万円で再購入できます。そのため、当面再購入の予定がない方や、長く賃借したい方に適しています。

定期プランは、最初の1年間は家賃が無料ですし、売却代金の一部を預けると2年目以降の家賃が最大で半額になります。当面の家賃負担が大幅に軽減されるので、生活を立て直しやすいでしょう。早期に買い戻すご予定の方、一時的に資金調達したい方に適しています。

どちらのプランも在宅時の防犯や火災監視など老後の不安を払拭してくれるサービスが充実しています。

このように、老後の住まいにはいくつかの選択肢がありますが、いずれも一長一短です。それぞれの事情やライフスタイルにあったものを選ぶとよいでしょう。老後資金が必要になった場合は、まとまったお金を手に入れつつ現在の住居で生活し続けられる「リースバックプラス」がおすすめです。